旧耐震基準の物件は売却できない？成功へ導くコツを解説しますBLOG

旧耐震基準の物件の売却は、耐震基準の改正により、売りにくい状況に直面しています。
しかし、適切な方法を用いれば、この問題を克服できます。

今回は、旧耐震基準の物件が売却できないといわれる理由についてと、効率的な売却方法について解説します。
旧耐震基準の物件の売却をお考えの方は、ぜひ最後までご覧ください。

□旧耐震基準物件は売却できない？

旧耐震基準の物件は、安全性に不安がある事以外にも売却できない理由があります。
ここでは、その理由を3つ紹介します。

1:建物の古さ

旧耐震基準の物件は、大半が築40年以上経過しています。
この長年にわたる使用は、自然と物件の魅力を減少させる要因となっています。

2:金融・税制優遇の不利用

旧耐震基準の物件は、フラット35の利用や住宅ローン控除、すまい給付金などの優遇措置を利用できないことが多いため、買い手にとっては不利な条件になってしまいます。
フラット35は、耐震評価基準を満たしていないと利用できません。
また、耐震等級1級以上あることや既存住宅売買瑕疵担保責任保険契約が締結されていること、既存住宅性能表示制度を利用した住宅であることなどが住宅ローン控除やすまい給付金を使う上で必要です。

3:地震保険の高額化

旧耐震基準の物件は、耐震性能が低いため、地震保険の保険料が高くなる傾向にあります。
これも購入者にとってのデメリットです。

□旧耐震基準物件を売るコツを解説！

売却が難しい旧耐震基準物件ですが、ここで紹介する3つの方法を用いることで、売却の可能性を高められます。

＊1:立地や周辺環境の強みを活かす

立地の良さや周辺環境の便利さは、物件の価値を高める要素です。
これらを前面に打ち出すことで、売却の魅力を高めましょう。

＊2:耐震基準適合証明書の取得

耐震補強工事をして、耐震基準適合証明書を取得することで、物件の安全性を証明し、購入者に安心感を提供できます。

＊3:リフォームやホームインスペクション

物件の価値向上のためにリフォームを施すか、ホームインスペクションを通じて物件の状態を把握し、購入者に情報を提示し、安全であることを証明しましょう。

□まとめ

旧耐震基準の物件は確かに売りにくいですが、適切な準備と方法を用いることで、スムーズな売却が可能です。
立地や周辺環境の強みを活かし、必要に応じて耐震補強やリフォームをすることで、旧耐震基準の物件でも魅力的な売り物に変えましょう。

売却を考えている方は、これらのポイントをぜひ参考にしてください。